引越しに必要な準備期間：最短でも可能な日数やスケジュールを解説

引越しをするとき、準備期間が必要になります。当日中に思い立って引越しをすることはできないため、引越しのためにある程度の日数を確保し、スケジュール調節をしながら進めていかなければいけません。

このとき、最低でも引越しにはどれくらいの日数が必要になるのでしょうか。また、実際の手順や流れはどのようになるのでしょうか。

これらを理解したうえで引越し作業をしなければいけません。

早めの準備は必要ですが、中には急な引越しになる人も多いです。そうしたとき、最短で手続きを済ませて準備に取り掛からなければいけません。そこで、どのような流れで段取りを行えば、最短のスケジュールで引越し準備を行えるのかについて解説していきます。

1 まずは入居する賃貸不動産を考える
2 全体的なスケジュールや日程を確認する
- 2.1 役所手続きがあると面倒になる
3 引越しで可能な日数を知り、準備を行う

まずは入居する賃貸不動産を考える

引越しをするとき、最初のステップは新居になります。賃貸マンション・アパートを含め、まずは不動産物件を探して住むべき場所をどこにするのか決めなければいけません。

新築一戸建てなどに家族で引越しする場合であれば関係ありませんが、一人暮らしの単身引越しを含め、多くの人が賃貸不動産へ引越しをします。このとき、賃貸マンションへ入居するには必ず審査があります。即日入居するのはほぼ無理であり、審査には1～2週間ほどの時間がかかります。

一般的に引越しでは、部屋探しは1ヵ月前から準備を始めます。これは、賃貸物件の内見（ないけん：実際の不動産物件を見て回ること）が入居予定日の1ヵ月前から可能になるからです。それより前の内見は大家（管理会社）が嫌がるため、一般的なスケジュールを考えると準備期間は1ヵ月になります。

なお、最短引越しをする場合は二重家賃になることは了承するようにしましょう。つまり、旧居と新居で二重に家賃がかかってくるようになるのです。不動産契約を解除するとき、契約書には「1ヵ月前までに通知しないといけない」などのように書かれています。

例えば、以下は2ヵ月前までに解約申し入れをしなければいけない賃貸契約になっています。

一般的な引越しだと、一ヵ月などの余裕があるので前もって大家（管理会社）へ連絡すれば問題ありません。ただ、急な引越しだと二重家賃は避けられません。たとえ住んでいなかったとしても、契約内容に従って家賃の支払いは必ず発生するようになります。

引越し依頼だけなら、何日で可能なのか

ただ、中には既に引越し場所（新居）については決まっている人がいます。この場合、最短何日で引越しできるのでしょうか。

私も独身で一人暮らしをしていたときの場合、以前の会社では「総務部署が勝手に賃貸マンションを契約して住む場所を決め、転勤の2週間前くらいに内示が出て、慌ててその賃貸マンションに引越しをする」というケースでした。一人暮らしの単身引越しだったので荷物は少なかったですが、それでも大変でした。

ただ、このように既に住む場所が決まっている場合、不動産の審査が必要ないのでそこまで日数は必要はありません。引越し業者へ依頼するだけのため、場合によっては即日引越しも可能です。

3月や4月などの繁忙期であると、さすがにトラックが開いていない可能性が高く、即日引越しの依頼は業者に拒否されることがあります。ただ、それ以外の閑散期であれば即日引越しでも問題なく対応してくれます。

しかし、実際には即日引越しや翌日での引越しはかなり料金相場が高くなります。無理な引越しを業者へ依頼することになるため、値引きをしてくれず安い引越しは実現できません。

すぐの引越しならおまかせプランになる

さらに値引きされないどころか、最短引越しで即日や翌日になると、引越し料金が通常の2倍以上になります。これは、おまかせプラン（らくらくパック）になってしまうからです。特に即日引越しだと、確実におまかせプランになります。

らくらくパックとは、引越し業者側が旧居での荷造りを行うプランになります。引越し業者であれば、どの業者にもおまかせプランが存在します。

多くの人は自らダンボールに荷物を詰め、荷造りをします。ただ、この作業を引越し業者に依頼できるのがらくらくパックです。しかし、おまかせプランを選ぶと引越し料金が2～3倍に跳ね上がるようになります。

下表では、ハーフプラン・フルプランがおまかせプランに該当します。

・近場の引越しをするときの価格相場（閑散期）

プラン	単身・一人暮らし	2人	3人	4人以上
部屋サイズ	ワンルーム～1LDK	1LDK～2LDK	2LDK～3LDK	3LDK以上
通常プラン	3～4万円	6～7万円	8～9万円	10～12万円
ハーフプラン	6～8万円	12～14万円	16～18万円	20～24万円
フルプラン	9～11万円	18～21万円	24～27万円	30～36万円

ハーフプランが「旧居での荷造りだけ」であり、フルプランが「旧居の荷造り、新居の荷ほどきの両方」となります。ちなみにハーフプランを選択すると、引越しでの費用相場が2倍ほどになります。

もちろん一人暮らしであれば、翌日引越しなら徹夜で作業することで荷造りを終わらせることができるかもしれません。ただ、たとえ一人暮らしであっても荷物が少しでも多くなると、一日では作業が終わらなくなり、当日の荷造りを引越し業者に手伝ってもらうようになることがあります。

安い料金なら、3～4日前までが現実的

それでは、安い料金によって最短で退去するための日数としては何日が適切なのでしょうか。このときのスケジュール日程については、引越しの3～4日前までには引越し業者に依頼して見積もりをもらうようにしましょう。

手順や流れとして、以下のようになります。

複数の引越し業者に依頼し、当日中に見積もりをもらう
ダンボールをもらい、荷造りをする
当日に引越しを行う

引越しの日程が迫っているのであれば、いますぐ引越し業者から見積もりをもらうようにしましょう。数日後の引越しなら、可能な限り当日または翌日に訪問見積もりをしてもらうのが適切です。このときは複数社に依頼することで見積価格を比較することができます。

その後、正式に依頼することになったらダンボールを提供してもらうことになります。以下のように、引越し業者からダンボールをもらえるため、荷造りをすることで引越し準備を進めるようにしましょう。

引越し日の3～4日前の依頼だと、荷造りには1～2日しか時間がありません。そのため、急いで荷造りを進めなければいけません。

・粗大ゴミは業者へ依頼する

なお、急な引越しだとゴミ捨てが間に合いません。その場合、どのようにすればいいのでしょうか。これについては、引越し業者へ依頼して代わりに粗大ごみを捨ててもらうようにしましょう。

ゴミ回収日に間に合わないとき、燃えるごみは新居へもっていく必要があるものの、粗大ごみについてはオプション代を支払うことなどによって業者側で処分してくれます。

私も過去、以下のように電子レンジを引越し業者に捨ててもらったことがあります。

代わりに廃棄してもらうのは普通です。ただ、引越し業者によっては代行による廃棄処分を断ることもあるため、これについては見積もりをもらうときに引越し業者の営業マンに聞くようにしてみてください。

電気・ガス・水道は3日前に依頼するといい

なお、即日や翌日の引越しが可能とはいっても、実際にこれを実行に移す人はほとんどいません。退去のときは大家（管理会社）の立ち合いが必要になり、事前に連絡しておく必要があります。また、電気・ガス・水道などのライフラインの整備もできていません。

電気や水道については、電話一本で問題ありません。ただ、ガスについては立ち合いが必要になります。特に新居では、立ち合うことでようやくガスが開くようになります。

このとき、ガス会社へ連絡して「当日中に立ち合いをお願いしたい」と伝えたとしても拒否されます。どれだけ遅くても3日前までには依頼しなければいけません。私も引越しをするとき、以下のようにガス会社の人に来てもらって開通作業をしてもらっています。

ガスがなければコンロが使えないだけでなく、お湯を沸かせないので水風呂となります。これでは生活できないため、ガスを含めライフラインの整備は引越しの数日前までに連絡しておかなければいけません。

全体的なスケジュールや日程を確認する

このように考えて部屋探しをして賃貸不動産を借り、引越し業者へ依頼します。ただ、実際に行うのは「住む場所を決める」「引越し業者を探す」だけではありません。そのほかには必要な手続きがあります。

そこで、やるべきこと全体を理解したうえで、どのようなスケジュールで引越し作業を進めるようになるのか確認していきます。

基本的な流れとしては、以下のようになります。

旧居の解約手続きをして、退去の段取りを行う
新居を探す
引越し業者へ見積もりを依頼する
電気・ガス・水道のライフラインを整備する
役所関係の手続きをする
当日までに荷造りをして引越しをする

これらを最短で行うとなると、既に入居予定の賃貸不動産が決まっている場合でも3日は必要です。前述の通り、退去日程を大家に伝えて立ち合いをしなければいけませんし、ガスなどのライフラインを整備するにも事前連絡が必要だからです。

そのため一人暮らしで素早く引越し準備ができる人であっても、3日前までには引越し業者へ連絡するようにしましょう。

・郵送手続きは忘れずに行う

いつでも手続きは可能ですが、忘れてはいけないものの一つに郵送手続きがあります。郵便局に出向き、旧居に送られてきた郵便物を新居へ転送してもらうようにしましょう。

郵便局へ行けば手続き可能ですし、ネット上からも行うことができます。必要な書類が新居へ届くように、忘れずに手続きしましょう。

役所手続きがあると面倒になる

なお、ここに役所手続きが入る場合、役所は平日しか開いていないのでより日数が必要になることがあります。

このとき、大きな作業として以下の二つがあります。

住民票の移動
子供関係の手続き

場合によっては大幅に作業を省けることもあります。特に急な引越しになった場合、準備期間が短いので無駄な段取りは少なくしなければいけません。

・住民票の移動は本当に必要か

一般的には、引越しによって住民票を移動させなければいけません。ただ、住所変更をしないという選択もあります。実際、私は新卒社会人などで一人暮らしをしたり、結婚による引越しをしたりしたときでさえ、住民票は実家に置いたままでした。

引越しをしたからといって、必ず住民票を移さなければいけないわけではありません。

住民票を移動させるためには、役所へ出向いて以下のような書類を提出する必要があります。転出届や転入届などを出すのです。

ただ、住民票を変更すると運転免許証の書き換えが必要になりますし、印鑑登録をし直さなければいけません。運転免許証の更新も必要です。つまり、面倒な作業がかなり多くなります。

そのため私は子供が成長し、必要に駆られるまでは住民票は実家に置いたままでした。ただ、それで困ったことはありません。

・子供関係の手続き

しかし家族引越しで子供がいる場合、必ず役所手続きが発生するようになります。転園や転校の手続きが必要になり、これに伴って住民票を移動させなければいけません。児童手当手続きのし直しも必要です。

子供がいると役所での手続きが必要になるため、最短の引越しを目指しても3日で終わらないことが多いです。そのためこの場合、少なくても1週間は準備期間を設け、スケジュールを考えながら引越し作業を進めていくようにしましょう。

引越しで可能な日数を知り、準備を行う

引越しをするとき、既に部屋探しが終わっている場合であれば、最短だと即日引越しであっても可能です。ただ、実際には業者に依頼して荷物を運搬するだけではありません。他にも必要な段取りが存在します。

まず、引越しをする前は荷造りが必要なため、これを自分で行わないとなると値段がかなり高くなります。安い引越しをするためには、自分での作業が必要になります。

また、大家（管理会社）に連絡して退去の手続きをしなければいけませんし、新居ではガス開栓の立ち合いが必要になります。これをするためには、3日前までには連絡を行い、適切に段取りをする必要があります。

引越しを行うとき、適切な手順に沿って引越しをしなければいけません。そこで全体の流れを把握し、スケジュールを立てて引越しを行うようにしましょう。

そのためには、まずは引越し業者へ見積もりを依頼するといいです。特に引越しまで日数がないのであれば早めに業者へ依頼し、ダンボールやガムテープなどの資材を受け取って準備をするようにしましょう。

引越しのとき、必須となるのが「複数社から見積もりを取ること」です。引越し価格には定価がなく、引越し業者によって見積もり額はバラバラです。そのため複数の業者から見積もりを取るだけで、何万円も節約できます。

例えば、以下は5人家族の長距離引越しで見積もりを取ったとき、4社に見積もりを依頼しました。このとき、最高額は438,264円でした。一方、最も安い業者は198,720円であり、半額以下の料金になりました。複数業者へ依頼しないだけで、大きな損をすることになります。

ただ、自ら業者を探して電話をかけるのは大変です。そこで、必要な情報を入力するだけで完了する一括見積もりを利用しましょう。

・引越し侍

引越し侍ではアート、サカイ、日通、アリさんなどの大手が登録しており、入力作業は30秒で終わります。無料で利用できるサービスなので気軽に利用できます。

さらに大手だけでなく、中小の引越し業者も登録しているので低価格な引越しが可能になります。最大15社まで見積依頼でき、できるだけ複数の業者の見積もりを取り、最安値で引越しをしたい人に適しています。

・SUUMO引越し見積もり

一般的に引越しの一括見積もりでは登録直後、たくさんの電話がかかってきます。こうした電話が嫌でメールだけで完結したい場合、SUUMO引越し見積もりを利用しましょう。

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