これから引越しをするとき、気になるものとして初期費用があります。引越しによってどれだけのお金が必要になるのでしょうか。
人生で大きな買い物としては、家や車などが有名です。その中でも、車は人生の中で何度も買替をする可能性が高い大きな買い物です。ただ、引越しでも何十万円もの費用が必要になります。意外と初期費用は高くなるのです。
ここでは、賃貸マンション・アパートに引越しをするときに必要な相場料金や安い金額で引越しをする方法について確認していきます。
もくじ
家賃の5倍以上の初期費用が必要になる
まず、引越しに当たってどれくらいの初期費用を用意しなければいけないのでしょうか。
多くの人は実家や一戸建て住宅ではなく、賃貸マンション・アパートへ引越しをします。このとき、必要になる費用の内訳としては以下のようなものがあります。
- 敷金
- 礼金
- 仲介手数料
- 日割り家賃
- 前家賃
- 火災保険料
実際には、この内訳以外にも諸経費が必要になります。例えば、鍵交換費用や消毒料、賃貸保証料などです。
賃貸不動産を調べるとき、多くの人は事前に「賃貸不動産の仲介会社」で自分が住みたい場所の物件を調べます。ここには、敷金・礼金やその他の費用などについてザックリと書かれています。
もちろん、ネット上の情報だけでは詳細は分かりません。そのため、賃貸不動産の仲介会社へ出向いたときに詳しく内容を聞くようにしましょう。
それでは、どのようなお金が必要になるのか以下で詳しく確認していきます。
・敷金
ほとんどの物件に存在するものとして、敷金があります。敷金とは、あなたが賃貸物件を退去したときに必要なハウスクリーニング代や修繕費に充てるための前払金を指します。預けた敷金のうち、ハウスクリーニングや修繕工事（原状回復）をした後、それらの金額が差し引かれて後で返ってきます。
例えば、以下は実際に賃貸マンションを解約したときの精算書ですが、原状回復費用は83,924円となっています。
いろいろ修復すべき箇所があったので高くなりましたが、このように敷金は退去時の部屋修復に必要なお金だと考えてください。
敷金の相場は家賃の1ヵ月です。ただ、敷金を「家賃の2ヵ月」としている賃貸物件も多く存在します。初期費用を抑えたいのであれば、敷金の少ない不動産を選びましょう。
・礼金
礼金とは、大家に対して「部屋を貸してくれてありがとう」という気持ちのために支払うお金のことです。ハウスクリーニング代などを差し引かれて戻ってくる敷金に対して、礼金は戻ってきません。マンションやアパートを借りる側としては、無駄なお金になります。
昔からの名残でいまでも礼金の習慣が残っています。ただ、最近はこの習慣が以前より少なくなりつつなります。礼金については、家賃の1ヵ月分が相場です。
・仲介手数料
賃貸マンション・アパートを探すとき、ほとんどの人が賃貸不動産の仲介会社を使います。その方が契約に必要な面倒な法的作業をすべて代行してくれますし、仲介会社にしか出回っていない賃貸物件の情報を手にすることができます。
また、敷金・礼金以外に「実は半年以内の解約では違約金が発生する」「駐車場契約が必須」などの規約を設けている賃貸不動産はよくあります。どのような費用が必要になるのか個人で調べることは非常に難しいため、仲介会社を活用します。
ただ、賃貸不動産の仲介会社はボランティアであなたに賃貸物件の紹介をしているわけではありません。ビジネスとして事業をしています。そのため、仲介会社を利用して新たな物件に住むことになった場合、仲介手数料を支払う必要があります。通常、家賃の1ヵ月分が支払うべき仲介手数料になります。
例えば、以下は実際の仲介手数料の支払い請求書になります。
家賃165,000円の賃貸マンションの仲介管理料の請求ですが、このように1ヵ月分の支払いとなっています。
仲介会社とやり取りをするのは、賃貸マンション・アパートを契約して実際に住むまでとなります。その後は大家や管理会社とやり取りすることになりますが、それまでのお礼金が仲介手数料だと考えてください。
・日割り家賃
賃貸物件に住む場合、当然ながら家賃の支払いが必要になります。このとき、最初は日割りで賃料を算出します。
家賃の算出では、例えば「9月20日に引越しをする場合」では、その月は10日間（9月20日から9月30日まで）住むことになります。この場合、引越し月の賃料は3分の1になります。
初月の賃料だけ日割りになりますが、こうした家賃支払いが必要になります。
なお、家賃については賃料だけでなく管理費・共益費なども必要になります。管理費・共益費とは、賃貸不動産の階段やエレベーターなど「部屋ではなくそのマンションに住む人が共有して利用する場所」の修繕・メンテナンスを行うための費用になります。
管理費・共益費は5,000円や1万円など賃貸不動産によって異なります。こうした管理費・共益費も家賃の一部として考えればいいです。
・前家賃
家賃支払いは次の月の分を先払いする必要があります。つまり、賃料の1ヵ月分を支払う必要があるのです。
例えば、先ほどのように9月に入居する場合、10月分の家賃を支払わなければいけません。当然、管理費・共益費を加えた金額になります。
・火災保険料
賃貸マンション・アパートを借りるとき、必ず加入するものとして火災保険があります。車を買うときに全員が自動車保険に入るのと同じように、火災保険にも必ず入るのです。
私も賃貸契約するとき、以下のような火災保険に加入しました。
火災保険は会社によって異なりますが、2年契約で2万円ほどが相場料金です。賃貸契約を更新する場合、火災保険も更新が必要なので2万円ほどの金額を支払うことになります。
・その他の費用（賃貸保証料、鍵交換費用など）
不動産物件によって異なりますが、その他の費用が必要になることがあります。その中でもよくあるのが賃貸保証料と鍵交換費用です。
賃貸保証料とは、「連帯保証人がいない」「支払い能力が低い人」などのようなときに代わりとなって連帯保証してくれる保証会社のことを指します。もし、家賃の支払いが滞った場合は保証会社が代わりに賃料を大家（または管理会社）へ支払います。
当然、保証会社が立替払いしたお金については、後であなたが支払わなければいけません。金額については、家賃の半額を含め保証会社によって異なります。
また、鍵交換費用も必要になります。鍵は簡単に複製できるため、以前の住人と同じ鍵を使うとなると防犯上よくありません。そこで、鍵本体を交換するのです。鍵の本体交換をしないことも可能ですが、鍵の本体交換には2万円ほどの費用が必要になります。
ちなみに、場合によっては「消毒料：15,000円」が初期費用に含まれていることがあります。消毒料が不要な場合、伝えれば省いてくれます。
実際の不動産の初期費用
敷金や礼金、前家賃などの費用が積み重なるため、賃貸不動産を借りるときの予算は目安として家賃の5倍の初期費用（敷金・礼金がそれぞれ1ヵ月分の場合）が必要になります。家賃6万円なら30万円、家賃10万円なら50万円ほどの初期費用を用意しましょう。
参考までに、以下に先ほどの仲介手数料で示した「家賃165,000円」の賃貸マンションに住むときの初期費用を以下に記します。
合計84万3,516円となっていますが、これは大家（管理会社）へ支払う金額であり、賃貸不動産の仲介会社へ仲介手数料として別途17万8,200円の支払いが発生します。そのため、総額102万1,716円です。
この物件は敷金1ヵ月ではなく、敷金2ヵ月分であるため、支払い額は家賃の6倍ほどになっています。そのため、適正額だといえます。
どのタイミングでいつまでに支払うのかというと、一般的には契約日から数週間以内となります。請求書に支払日が書かれているため、それまでにお金を現金（銀行振込）で支払います。
分割払い、後払いできるのか
新たな不動産へ住むとなると、かなり高いお金が必要であることがわかります。目安として家賃の5倍以上の金額を用意しなければいけないからです。
こうした高額なお金を最初から用意できるとは限りません。それでは、これら初期費用の分割払いや後払いをすることは可能なのでしょうか。分割払いに対応している賃貸マンションは少ないですが、中にはそうした物件が存在します。
・信販会社を利用する
分割払い、後払いは賃貸不動産によって可能な場合とそうでない場合があります。可能な場合、不動産会社（管理会社）と信販会社が事前に取り決めをしておき、信販会社が初期費用を立て替えておく代わりに分割払い・後払いであなたが信販会社へ現金を振り込む（口座引き落としを含む）ことになります。
ただ、信販会社などと契約していない大家（管理会社）であると分割払い、後払いをすることができません。
・クレジットカードを利用する
不動産の管理会社によっては、賃料支払いをカード払いにできることがあります。その場合、分割決済したりボーナス払い（サラリーマンのボーナス時に一気に支払うこと）したりできます。
クレジットカード払いであるとポイントがつき、さらには分割払いまでに可能になるのでカード払い可能な会社を選ぶと問題なく賃貸物件に住めるようになります。もちろん、分割払いや後払いができるかどうかは、不動産会社がクレジットカードの分割払いを受け付けている場合のみになります。
・分割払い、後払いによる手数料（金利）
ただ、分割払いをすると手数料が必要になるため、実際にシミュレーションしてみましょう。シミュレーションの結果は以下のようになります。「12回払い、金利14.7%」で計算しています。
- 家賃6万円（初期費用30万円）：手数料24,480円
- 家賃8万円（初期費用40万円）：手数料32,640円
- 家賃10万円（初期費用50万円）：手数料40,800円
このように支払い費用が増えることは理解しておきましょう。
なお、分割払いや後払いを希望するとなると、大家からは「そこまでお金をもっていない人（＝支払いが滞る可能性の高い人）」とみなされます。そのため、不動産での審査が厳しくなることは覚悟しましょう。
引越しに必要な料金相場
ただ、新居に住むときに必要なのは賃貸不動産だけではありません。引越し業者を活用した引っ越し作業もあります。単身・一人暮らしの人であっても引越し業者に頼むのが普通であるため、引越し料金の相場についても理解する必要があります。
一般的な引越し料金では、以下のようになります（単身で荷物少なめの引越しを想定しています）。
| 移動距離 | オフシーズン | 繁忙期（3～4月） |
| 近距離（50km以内） | 30,000円 | 40,000円 |
| 中距離（100km） | 45,000円 | 60,000円 |
| 長距離（500km） | 60,000円 | 80,000円 |
※あくまでも2tトラック（ショート）を利用したときの一般的な料金相場であり、実際は見積もりを取らなければ料金を算出できません。
※東京から大阪までは500kmのため、「東京－大阪の引越し」は長距離引越しとなります。
一人暮らしではなく、二人暮らしや家族三人以上での引越しでは荷物の量が多くなります。その場合、より大きなトラックを頼む必要があるため、その場合は値段が上がります。
上記の金額は2tトラック（ショート）の利用料金ですが、二人暮らしや家族引越しで3tトラックや4tトラックを利用する場合、単純に引越し料金が2倍（3tトラックの場合）や3倍（4tトラックの場合）になると考えてください。
家電や家具、生活必需品の購入
家賃支払いや引越し料金のようにいますぐ必要なお金ではありませんが、新居で生活するためには家電製品や家具、生活必需品が新たに必要となります。
結婚やカップルでの同棲、初めての一人暮らし、新社会人など新生活をスタートするときに限らず、「それまでずっと一人暮らしだったが、気分転換に新たな場所へ住む」などのような場合であっても、高確率で新たなものを購入しなければいけません。例えば、新居にエアコンが付いていなかったため、買う必要があるなどです。
また、カーテンについては新居の窓に合うものを用意する必要があるため、よほどのことがなければ購入するようになります。
一般的には、引越しによって以下のようなものが必要になります。
- 家電製品：冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、炊飯器、エアコン、テレビ
- 家具：テーブル、タンス、ソファ
- 寝具：ベッド、布団、まくら
- その他：カーテン、物干しセット
新居で生活するとき、これら必要なものがなければ買わなければいけません。そのため、意外と引越しではお金が必要になります。
引越しでの初期費用を安くする方法
賃貸マンションを借りる場合の初期費用の計算方法は「家賃の5倍」が目安です。ここに引越し費用や生活用品代まで加わるため、何とかして初期費用を安くできないかと考える人は多いです。
方法によっては、予算を抑えながら格安での引越しを実現することができます。同じ賃貸物件に住むにしても、初期費用を10万円や20万円以下に抑えることが可能なのです。また、引越し業者へ依頼するにしても簡単に引越し料金を安くする方法が存在します。
そこでどのような不動産物件を探し、引越し業者を利用すればいいのかについて確認していきます。
敷金・礼金なし（初期費用なし）の物件を探す
初期費用を安くするためにインターネットで物件を探すと、「初期費用なし」「初期費用ゼロ」という言葉を見かけることがあります。これは、敷金・礼金なしという意味です。最低でも火災保険や前家賃は必要なため、完全に初期費用がゼロ円になるわけではないので注意しましょう。
ただ、敷金や礼金が少ない物件であるほど、最初に必要なお金は少なくなります。家賃は高くなりがちなので、最安での引越しをしたい場合は敷金・礼金ゼロの物件を探しましょう。
「地域名 敷金礼金なし」で検索すれば、そうした物件を探すことができます。例えば、「東京 敷金礼金なし」で調べるのです。
また、礼金は「賃貸不動産の数が少なく、家を借りたい人が多かった時代」のはるか昔の名残です。本来、礼金を支払う義務はありません。そのため、敷金ゼロの物件は少ないものの、礼金なしの物件は探せば意外とたくさんあります。
たとえ礼金が必要であったとしても、交渉次第で値引きすることができます。いまは不動産過多で空室が非常に多いため、礼金を値切る代わりに住むことを約束するように交渉するのは問題ありません。
敷金・礼金がそれぞれ家賃1か月分のとき、これがゼロになれば家賃2ヵ月分が無料になります。これにより、家賃5万円の場合は10万円も安くなります。
仲介手数料をゼロ円や半額（0.5ヵ月）にする
賃貸不動産の仲介会社に支払うお金ですが、もちろん自ら賃貸マンション・アパートを探す場合は仲介手数料をゼロにすることができます。
方法は簡単です。管理会社へ電話をかけ、直接申し込みできるかどうか聞くだけです。
ただ、多くのケースで「どこに管理会社の電話番号が載っているのか」がわからないため、わりとレベルが高い方法だといえます。ただ、仲介手数料を無料にできる方法ではあるため、頑張って試してみる価値はあります。
また、仲介手数料を無料にはできなくても、半額にすることは可能です。エイブルやミニミニなど、最初から仲介手数料が半額となる会社を利用すればいいのです。一般的な仲介手数料は家賃1ヵ月分であるものの、仲介会社によって価格が異なると考えてください。
また、レオパレスなど仲介手数料ゼロの会社も存在するので、これを利用してお金を節約しても問題ありません。
フリーレント物件を探す
入居後、1～3ヵ月など一定期間で家賃が免除される物件としてフリーレント物件があります。フリーレント物件を探せば、前家賃さえもなくなります。
格安での引越しを希望する人がフリーレント物件を探します。そのため、前家賃の免除だけでなく、フリーレント物件では敷金・礼金ゼロの物件も多いです。
また、敷金が存在したとしても、礼金についてはほとんどが無料です。礼金ゼロでないと、そもそもフリーレント物件のうまみがありません。
「入居すぐの引越しでは違約金が発生する」「相場家賃よりも高くなることがある」などのデメリットはありますが、初期費用を最低レベルに抑えることが可能な賃貸不動産がフリーレント物件です。
鍵交換・消毒作業を断る
新たに契約するとき、鍵交換費用や消毒費用が加算されていることがあります。鍵交換や消毒作業については任意であるため、これについては断ることができます。
つまり、鍵交換費用や消毒料は浮かせることができます。鍵交換費用の料金相場は2万円、消毒料は1万5,000円ほどになります。
例えば、以下は実際に私が賃貸契約を結んだときにした仲介会社とのやり取りです。かなり特殊な鍵だったので交換費用が高く、鍵交換だけで42,000円もの金額になります。
そのため、私は鍵交換を断って42,000円を浮かせました。この賃貸物件には長年住みましたが、鍵交換しなかったために防犯上のトラブルが起きたことはありませんでした。
鍵交換と消毒作業を断るだけでも、かなりの予算金額を節約することができます。
引越し代を大幅に削る
必ず必要になる引越し業者への見積もりですが、賃貸不動産を安く借りるようにした後、今度は引越し代を値切るようにしましょう。引越し代については、交渉によって簡単に値引きすることができます。
方法は簡単であり、複数の引越し業者へ見積もりを依頼するだけです。私の場合、夫婦二人で引越しをしたとき、最初に提示された金額は8万円でしたが、「いま他の業者の見積もりを依頼している」ことを伝えたら、その場で2万円も値段が安くなりました。
引越し代を節約する最も簡単で確実な方法は、何社もの見積もりをもらうことです。これだけで、引越し代を大幅に値切ることができます。
・荷物を少なくする
また、引越しに伴って可能な限り荷物を捨てて引越し代を安くすることも可能です。例えば、一人暮らし用の単身パックを利用すれば、通常の引越しをするよりも引越し費用を半額程度に抑えることが可能です。
引越し業者に依頼するトラックが小さければ、その分だけ引越し費用を大幅に安くできます。
・安い時期、日にちに引越しする
引越しの値段は引越しするタイミングによって大きく変動します。繁忙期（3～4月）では値段が通常期の1.3～1.5倍になりますし、休日よりも平日の方が値引きできます。
また、同じ日に引越しをするにしても、午前と午後では価格が違います。午前は引越し時間を予測できるものの、午後では昼になるのか夜になるのかわかりません。時間指定をしない場合、引越し代金を節約できます。
例えば、以下は近場の引越しでの見積もりですが、同じ日にちにも関わらず午前（AM）と午後（PM）で値段が異なります。
引越し時間を午後にするだけで7,560円も値段が安いです。また、他の日程でも見積もりをもらったのですが、休日と平日では1万円の差が出るのは普通です。
引越しのタイミングで値段が変わるため、こうした「安い時期」を理解したうえで引越し業者と交渉しながら値引きさせるのが初期費用を抑えるコツです。
家電付き・家具付きの家に住む
月々の家賃は高くなりますが、一時的に住む場合などであれば家電や家具が最初から備わっている賃貸物件に住むという方法があります。半年など、一時的に住む場合は高額な家電・家具費用を抑えることができるため、大幅な節約になります。
ただ、少なくとも一年以上は同じ場所に住む予定の場合、家電・家具付きの物件はあまりお勧めしません。家賃が月に1～2万円ほど高くなってしまうからです。
家電・家具代が割高になりますし、自分の好きな家具に取り換えることもできません。あくまでも短期間での引越しに適した賃貸物件だといえます。
二人暮らし以上にする
単身での引越しを考えているものの、日々の賃料支払いや引越しでの初期費用が高くて払えない場合、二人暮らし以上にする方法もあります。結婚した夫婦や同棲カップルでなくても、友達同士で部屋を共有するのです。
実際、東京や大阪などの都市部では、二人暮らし以上にして生活費を抑えている人はたくさんいます。
一人暮らしをする場合、どうしても初期費用が高額になりがちです。ただ、二人暮らしなら家賃を含めて生活費をかなり削れるため、日々の生活は少ない予算になります。
少ない予算で格安引越しする
激安での引越しを実現するためには、「不動産を借りるとき」「引越しで見積もりを取るとき」にどのような点に注意すべきなのか理解しなければいけません。
賃貸マンション・アパートを探すとき、最初に着目すべきは敷金・礼金です。敷金ゼロは少ないですが、礼金ゼロの物件はたくさん存在します。そうした賃貸物件を探すようにしましょう。
さらに値引きしたい場合、「家賃保証なしの物件を探す」「仲介手数料ゼロを目指す」「フリーレント物件で前家賃をなくす」「鍵交換や消毒作業を断る」などの手法も存在します。
それだけでなく、引越し料金も値切るようにしましょう。必ず複数の引越し業者へ見積もりを依頼するといいです。このときは引越しのタイミングや時間によって値段が大きく変わるため、引越し代金を最安値にしたい場合は平日の時間指定なしのプランにするといいです。
これらを理解したうえで引っ越し作業をすれば、引越しでの初期費用を大幅に下げることができます。一般的には家賃の5倍以上が必要になるものの、ここで述べたポイントを守って物件を探し、引越し業者に依頼すれば10～20万円ほど初期費用を削減できます。
引越しでは大きなお金が必要になります。初期費用をできるだけ抑えるためにも、値引き交渉を含め格安での引越しを実現させましょう。
引越しのとき、必須となるのが「複数社から見積もりを取ること」です。引越し価格には定価がなく、引越し業者によって見積もり額はバラバラです。そのため複数の業者から見積もりを取るだけで、何万円も節約できます。
例えば、以下は5人家族の長距離引越しで見積もりを取ったとき、4社に見積もりを依頼しました。このとき、最高額は438,264円でした。一方、最も安い業者は198,720円であり、半額以下の料金になりました。複数業者へ依頼しないだけで、大きな損をすることになります。
ただ、自ら業者を探して電話をかけるのは大変です。そこで、必要な情報を入力するだけで完了する一括見積もりを利用しましょう。
・引越し侍
引越し侍ではアート、サカイ、日通、アリさんなどの大手が登録しており、入力作業は30秒で終わります。無料で利用できるサービスなので気軽に利用できます。
さらに大手だけでなく、中小の引越し業者も登録しているので低価格な引越しが可能になります。最大15社まで見積依頼でき、できるだけ複数の業者の見積もりを取り、最安値で引越しをしたい人に適しています。
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・引越し料金を値切り、最安値の引越しを実現する時期や価格交渉術
引越し価格を安くするためには、適切な方法が存在します。見積もりを比較するのは当然として、例えば休日ではなく平日の引越しにするだけで、1万円以上の値引きは簡単です。
また、同じ日であっても午前の引越しを午後にするだけでも値引きが可能です。こうした価格交渉術について解説しています。
・引越しの割引制度（早割、紹介割引、社員割引）に意味がない理由
多くの場合、引越し業者は割引制度を設けています。ただ、残念ながらこうした割引はまったく意味がありません。引越しには定価が存在しないからです。
この事実を認識すると、なぜ引越しで何社もの見積もりを取らなければいけないのか理解できるようになります。格安引越しをするためにも、知識をつけなければいけません。
安い引越しを実現する、訪問見積もりのコツや流れ、事前準備
見積もりのとき、必ず訪問見積もりとなります。電話やメールだけの見積もりでもいいですが、ほぼ100%の確率で失敗します。追加料金が必要になり、非常に高額な引越しになるのです。
ただ、訪問見積もりではどのような流れになるのでしょうか。またどう接すればいいのでしょうか。引越し業者の営業マンが訪問に来たときの対処法について確認していきます。
見積もり比較サイトでの引越しはおすすめ！料金はいくら安いのか
実際に見積もりを依頼するとき、自ら業者を調べて電話するのは非常に手間です。そこで、ほとんどの人が一括見積サイトを利用します。
ただ、そのような見積もり比較サイトが適切なのでしょうか。利用方法に違いはあるのでしょうか。これらを明らかにしていきながら、おすすめの見積もり比較サイトを紹介していきます。
